AIで見積もり計算フォームを作る｜単価・数量・端数処理をそろえる

概算で答える範囲を明記する

最初は木材の材料代と加工代だけを計算し、配送、現地作業、特殊加工は担当者の確認対象にします。結果画面には何が含まれ、何が未確定かを短く示します。入力値がそのまま受注条件になる表示ではなく、相談の出発点として使う概算フォームを目指します。AIへの指示には、幅、長さ、枚数、材料種別という入力と、計算に使う単位を併記します。見た目を整える前に、条件を変えたとき何が再計算されるかを説明します。価格を決められない加工は問い合わせに回します。

単価表に適用日と版番号を持たせる

単価を画面のプログラムへ直接埋め込むと、更新のたびに古い計算との対応が分からなくなります。材料コード、単位、単価、適用開始日、価格表の版を整理し、見積もりの保存時には使用した版を記録します。過去の計算を現在の単価で上書きしてはいけません。Boltのデータベース機能やSupabase連携を使う場合も、利用中の接続先を確認してから保存先を決めます。既存のデータベースを付け替える作業は単なる画面変更ではなく、過去の見積記録が消えないことを先に確認します。

• Boltの公開と保存を確認する

単位変換と丸めの順番を固定する

例では長さをミリメートル、面積を平方メートルへ変換し、面積に材料単価を掛けます。整数の円で管理する料金と面積のような小数を扱う値を分け、計算途中と最終金額のどこで丸めるかを仕様に書きます。税込・税別も表示名だけで混在させません。画面表示用に桁数を減らした値を次の計算へ戻して使わないようにします。PostgreSQLのnumericのような正確な小数型を選ぶか、整数へ換算できる単位を使う方法を検討します。端数の扱いは業務で決め、AIに慣例を推測させません。

単価表の新旧が混じった入力では、対象となる版を一つにそろえてから再計算します。選択肢を非表示にしただけで、古い材料コードを使う送信を受け付けないことも確認します。

計算をサーバーで再確認する

利用者が送った合計金額をそのまま保存せず、材料コードと数量からサーバー側でも再計算します。古い価格表の画面を開いたまま送信された場合は、適用する版を確認して差額を表示します。値段を変えたリクエストが送られても、担当者用の見積額を変更できない構成にします。入力の範囲、選択可能な材料、許される枚数を明示し、負数や過大な寸法はエラーにします。最低料金があるなら計算式へ組み込み、結果の内訳から何に対する金額か分かる形にします。

• 計算の境界値をテストする

説明用の見積もりを手で計算する

仮の例として一枚の材料代を1,200円、加工代を一枚300円とし、二枚で3,000円になる入力を用意します。これは料金体系を説明する架空の単価で、Boltや実在の加工業者の価格ではありません。内訳と合計を手計算し、枚数を一枚に戻した場合も照合します。次に寸法が空欄、数量ゼロ、価格表の更新後という例を加えます。値が足りないときにゼロ円を確定表示しないこと、再計算中に前の金額で送信できないこと、未確定の送料を含めていないことが結果から分かるか確認します。

担当者が確定する見積もりを別に残す

概算結果から正式な見積もりへ進む場合は、担当者が確認した材料、加工、配送条件と有効期限を別の版で保存します。顧客の入力変更が、すでに承認した見積書を直接書き換えないようにします。修正依頼は元の見積IDと結び付け、新しい版として追跡します。問い合わせが重複して届いた場合は受付キーを見て同じ送信か判断します。二回目のクリックだけで新しい見積書を発行せず、作業一覧でも同じ案件を識別します。取消と訂正では理由を残し、過去の提示額を説明できるようにします。

• 単価表のDB変更を確認する

入力件数と保存内容から費用を考える

Boltでの制作や修正に使う利用枠と、公開後のフォーム配信、データベース、メール通知の費用を分けます。単価表を毎回全件読む必要があるか、必要な材料だけ取得できるかも確認します。画像添付を追加するなら保存容量と保管期限も見積もります。少数の材料と単純な計算式で始め、担当者が内訳を説明できる状態を優先します。為替、税、複数通貨を一度に追加すると検算条件が増えます。契約では現行の公式料金と利用量を確認し、例の単価と開発ツールの請求額を混同しません。

価格改定時に同じ例で再確認する

公開前に価格表の変更担当と反映日を決め、更新時には保存した練習入力を使って再計算します。単価だけが変わるのか、計算式や対象材料も変わるのかを分けて確認し、旧版を参照する見積もりが表示できることも更新手順に含めます。問い合わせ先、概算の対象外、結果を保存した日時が分かる画面にし、通信エラーの際は入力を保持して再試行できるようにします。金額の不整合が見つかった場合は計算受付を止め、担当者が確認するまで誤った金額を広げない運用にします。