無料枠の対象を確認する

個人アカウントには月ごとの無料利用枠がありますが、組織が負担する利用と同じ条件ではありません。環境を作る時点で請求先を確認します。上限を超えた場合の支払い設定も見て、無料枠があることを理由に、どのリポジトリでも同じ負担で使えるとは判断しないでください。

計算資源と保存領域を分ける

稼働する環境と、停止したまま残る環境では費用の構成が異なります。端末の大きさ、稼働時間、保存領域を記録すると、どこを調整すべきかが分かります。作業していない日でも保存が残る場合があるため、利用者の記憶だけではなく、実際に残る環境と明細を確認する手順を用意します。

利用を終えたら、環境の停止状態を確認します。ブラウザーを閉じるだけでは環境が止まらないため、想定外の稼働を見逃すことがあります。自動停止の条件も確認し、長時間の処理を続けたい場合と短い修正だけの場合で設定を分けるかを検討します。操作性と費用を両方満たすルールが必要です。

計算例として、各環境の稼働時間をH、時間単価をR、保存領域の費用をSとすると、使用分は各環境のH×Rを合計してSを加えます。これは公式単価の引用ではありません。無料枠の控除や組織の契約条件を確認して実額へ直します。環境数が増えるときは、停止後に残す期間も仮定へ含めます。

上限や通知を設ける場合、対象製品、請求先、実際に停止させる条件を確認します。通知だけなのか、追加利用を制限するのかは別の動作です。組織の利用では、費用を管理できる担当者と日常の作業者を分けて整理し、通知を受けた後に誰が環境を確認するかまで決めましょう。

不要な環境を削除する前に、Gitへ保存する変更や、外へ取り出す必要のあるデータを確認します。保存領域の費用を減らすために、必要な作業まで失わないことが重要です。使っていない環境を定期的に見直し、単に停止したものと削除してよいものを区別してから整理すると、引き継ぎ時も判断しやすくなります。

料金・提供条件・対応範囲は変更されることがあります。契約前に、下記の公式ページでご確認ください。