同じ地域と請求周期で比較する

公式料金表は地域や請求周期によって条件が変わります。このページでは、すべての販売者に共通する開始価格を断定しません。検討中の国、通貨、月払いか年払いかを記録し、購入画面で見える条件を見積りの基準にします。

三種類の費用を分ける

サイトの定期料金、プラットフォーム側の販売手数料、決済処理会社の手数料を別々に記載します。デジタル商品は通常の商品と異なる区分があるため、公式の販売プラン説明を確認します。返金や外貨決済を行う予定なら、その条件も通常売上とは別に確認してください。

仮に上位プランとの差額が月15、減る手数料率が1ポイントなら、他の条件が同じ場合の分岐点は15÷0.01＝月1,500です。これは通貨を揃えた仮定例で、現行プランの料金ではありません。実際の差額と料率、対象になる売上だけを代入して比較します。

ドメイン、業務メール、予約や会員向けの追加サービスが必要なら、それぞれの定期費用を加えます。商品登録、画像修正、返品対応に使う時間も比較の材料です。月額が低い候補でも、毎週外部の制作者へ依頼する必要があるなら、その費用を含めて判断します。

14日間の試用と継続無料プランを区別し、必要なページ・販売条件が確認できたかを見ます。年払いへ進む前に、担当者が更新できるか、必要な決済を使えるか、解約後に確保すべきデータは何かをまとめます。価格の割引だけを採用理由にしないようにしましょう。

架空の月の売上を、配送商品800とデジタル商品200に分ける場合、合計1,000へ一つの料率を掛けるのではなく、対象となる各区分で計算します。決済手数料に一件ごとの固定額があれば、注文数も必要です。売上だけ分かっていて注文数がない状態では、総費用を正確に算定できません。

この例の数字は費用式を説明するための仮定です。実際の料率、通貨、返金条件を確認してから置き換え、試算日と対象地域を残してください。

料金・提供条件・対応範囲は変更されることがあります。契約前に、下記の公式ページでご確認ください。